病院ホームページ制作

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病院ホームページ2018年

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近年は患者の医療情報への関心は大幅に増加しています。それに加えてインターネット技術の進化により情報量も格段に増加しています。
また地域包括ケアシステムなど診療報酬制度の改定により、医療機関も発信する内容についてもより患者が感心がある内容を追加する必要があります。

弊社はこのような内外の環境に対応した医療機関向けの最適なホームページを提案しております。

内容

  1. 繋がることから受療行動へ
  2. 患者の受療行動
  3. 広報およびホームページ技術の進化
  4. 広告規制におけるホームページ のガイドライン変更(厚生労働省)

【繋がることから受療行動へ】
インターネットで患者獲得(集患)といっても、言葉ほど簡単でないことが近年わかってきています。
その理由は、患者の強い関心と病院ホームページの普及により、情報での差別化がしにくい状態があるからです。
さらに、検索などの技術に頼ったホームページの露出は、時間的にも費用的にも限度があります。

このようなマーケティングの潮流の中で、患者体験(ペイシェント・エクスペリエンス)を改善し、受療行動を起こす前に患者と繋がることで病院理念のみならず医療サービスについても親しみを持ってもらう事、即ち繋がっていることが病院への関心と機体を表しています。
このような状況で患者は受療の権利があると同時に患者としての義務を果たすことで、より安全で効率的な医療を安心して受けることができます。
繋がるとはいっても熱狂的なファンである必要は無く、継続して病院に関心を持ってもらうことがゴールであり、目標です。またこのように継続して「繋がる」ことは従来のインターネット技術だけではできないことです。

患者が関心を持っているときに、病院理念や治療法など医療サービスについて事前に知っていることで、円滑な業務を期待できます。また入院前に医療機関の業務内容を知ることで、病院職員とのコミュニケーションも円滑となります。
このようなケースでは患者満足度は高く、医療サービス全体への評価も高くなります。

【患者の受療行動】
患者がどのように病院を選択するかは、行動心理学、認知科学、行動経済学、医療社会学などの方面から分析されております。
単純な風邪の患者でも、インターネットで症状を確認したり、受診する時期、医療機関を検索、薬を調べたり、家族に相談するなど、その行動は様々です。

一方でインターネット上のホームページの内容は周辺の医療機関と同じ記事・説明がよく見受けられます。ホームページのデザインは違いますが患者からはほとんど見分けができないほど同じサービス内容を発信しています。
疾患の説明や病棟の説明において中には情報発信による誤解を恐れたり、患者の受療行動をよく理解しないことなどで、自院のサービスを詳細に記載しない医療機関も見受けられます。

しかし現在のオンライン(インターネット)で情報を探す患者・家族にとっては知名度がある病院でも個別の医療サービスは知らない、即ち認知度が低いことがあります。それに気づかずに既存の発信方法や紹介ルートに固執してして、患者獲得が進まないことがあります。

病床稼働率改善には全ての職員が参加して患者体験(Patient Experience)を改善しエンゲージメントを最大化することが必要です。謂わゆる病院情報は横並びのサービス情報や情報提供方法では差別化ができず、新規の患者獲得は進みません。
さらに患者体験を改善するには、自院の患者をよく分析し「患者中心の医療」と言われるように情報を患者の視点での発信・対応することが必要です。

【広報およびホームページ技術の進化】
患者の利用メディアの変遷、Googleによるホームページへの影響により過去数年はホームページの制作技術は大きく進化しております。
主なものを下記に列挙します。

  • デジタル認知度向上させるグーグル検索技術(SEOとメディア連携)
  • 受療行動と患者体験(ペイシェント・エクスペリエンス)最適化する
  • 急性期・回復期リハビリテーション・地域包括ケア病棟など地域連携のためのコンテンツ制作
  • 関心ある患者を受療行動に誘導およびマーケティングの自動化
  • ペイシェント・ジャーニーを理解した患者のための情報発信
  • 新医療広告ガイドラインや個人情報保護のためのセキュリティー等
  • スマートフォンユーザー向けのデザインとページ高速表示速度
  • 視覚がい者が使い易いホームページの機能とデザイン
  • アクセス解析で患者の行動心理を分析してサイト運営・評価

【広告規制におけるホームページ のガイドライン変更】
平成30年2月28日の第60回社会保障審議会医療部会が医療広告ガイドライン(仮称)を参考資料1-2として発表しました。そのなかで次の項目が注目されています。

医療法等の一部を改正する法律(平成 29 年法律第57 号)により医療機関のウェブサイト等についても、他の広告媒体と同様に規制の対象とし、虚偽又は誇大等の表示を禁止し、是正命令や罰則等の対象とすることとした。
ウェブサイト、ホームページが規制の対象となりました。従来は医療機関のホームページは広告規制の対象ではなかったのですが、近年の誇大広告による医療事故などを受けて宣伝メディアとして扱われます。
さらに「一定の条件の下に広告可能事項の限定を解除することとしている」。過去において医療機関がウェブサイトで誇大広告をしたことを禁止の対象としておりますが、通常の医療機関では自費診療や美容整形を主としていなければ、対象にはほとんどならないものと考えます。
そのときに上記ガイドラインの中の第2の広告規制の対象範囲で広告定義①の誘引性があることが広告であり、その意図がなければ広告とは見なされないことに留意する必要があります。(この考え方は先日行われた改正医療法広告規制の説明会と同じ内容のようです)
また欧州では個人情報保護(GDPR)が強化されて、医療情報も個人のものであるとの考え方で日本でも右にならえの動きがあると考えられます。対策としては、ホームページの個人情報に係る部分を理解し、クッキーの利用についてユーザーに明確に告知するなどが必要です。

About The Author

㈱日本医療ソリューションズnwhpgshop
医療機関のホームページは病院・クリニック情報を発信、そして患者の声を聴く役割もあります。近年はがん情報でも部位別や治療別の情報など多岐にわたっています。このような要望に最新デザインやシステム、さらには適切なコンテンツでご提案しております。

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